当記事ではLINE証券のメリットを紹介します。
LINE証券は初心者や少額投資家向けの投資サービスで、他の証券会社には無いメリットが多くあります。
仮にメイン口座として使わないとしても、サブ口座として持っておき、メリットだけ享受するのもよいと思います。
Contents
LINE証券のメリット
LINE証券ならではのメリットは次の4点です。
- 単元未満株(1株から)をリアルタイム取引が可能
- 3株まで無料で買える初回キャンペーン
- 最低水準の手数料
- 特別なツールが不要(LINEだけ)
① 単元未満株でリアルタイム取引
LINE証券では相対取引と取引所取引の2通りの取引方法があり、相対取引では単元未満で株を売買できます。
LINE証券ではこれを「いちかぶ」と呼んでいます。
普通の証券会社では単元数(100株)単位でしか取引できませんが、LINE証券では1株から売買することができます。
この「いちかぶ取引」こそLINE証券のメリットであるため、この記事ではそちらにフォーカスして説明します。
相対取引(いちかぶ) | 取引所取引 |
---|---|
1株から売買できる。 | 単元数(100株)で売買できる。 |
単元未満での株取引は、いわゆる「ミニ株」「S株」などと呼ばれるもので、SBIネオモバイル証券なども同様のサービスを提供しています。
その中でもLINE証券の特徴は単元未満株を「リアルタイムで取引」できるという点で他の類似サービスに比べてメリットがあります。
例えばSBIネオモバイル証券の場合、場中に成行注文を出してもすぐに約定しません。(約定が後場の始値、翌日の前場の始値などに限定される)
こういう場合、注文を出したタイミングと約定のタイミングが異なってしまうため、不利な価格で約定してしまう場合があります。
LINE証券ではリアルタイムで即座に約定されるため、成行注文を場中に出した場合は即座に約定されます。
リアルタイム性は、特にデイトレードなどには必須です。
デイトレードでないにせよ、約定タイミングが限定されてしまうと期待した価格での売買ができません。
この点で、LINE証券は他の単元未満株を取引できる証券会社よりも利点があります。
② 3株まで無料で買える初回特典
これは必ず貰っておきましょう。
LINE証券では3株が無料でプレゼントされる初回キャンペーンを実施しています。
HPでは期間限定と書かれていますが、ほぼ永続キャンペーンと化していますので、口座開設したら忘れずにもらっておきましょう。
口座開設後に簡単なクイズに答えることで、正解数に応じて最大3株まで特定の株を無料で買うことができます。
クイズの例などはこちらの記事にあるので口座開設時に参考にしてください。
また、LINE証券では株のタイムセールを定期的に行っています。株の割引セールをする証券会社は他にないので、これにも利用できるとよいでしょう。
③ 取引コストはスプレッド制(グループ別)
LINE証券の「いちかぶ取引」の手数料はスプレッド制です。
いくつかに分けられたグループごとにスプレッド率が変わります。また、取引時間帯によってもスプレッドが変動します。
LINE証券では市場時間外でも取引ができるものがありますが、その場合はスプレッドが高めに設定されています。
市場時間内で取引すればスプレッドは低いので、基本的には市場が空いている時間内で売買しましょう。
▼グループA
取引時間帯 | スプレッド |
---|---|
9:00~11:20 12:30~14:50 |
0.2% |
11:30~12:20 | 前場終値の1% |
17:00~21:00 | 翌日基準値段の1% ※ETFは取引対象外 |
▼グループB
取引時間帯 | スプレッド |
---|---|
9:00~11:20 12:30~14:50 |
0.3% |
▼グループC
取引時間帯 | スプレッド |
---|---|
9:00~11:20 12:30~14:50 |
0.4% |
▼グループD
取引時間帯 | スプレッド |
---|---|
9:00~11:20 12:30~14:50 |
0.5% |
各グループの対象銘柄はこちらから確認してください。
④ LINEアプリ上で取引できる
LINE証券では特別なアプリやツールは不要です。
いつも使っているLINEアプリから取引ができるため、とても使い勝手がよいです。
LINE証券での取引方法はこちらの記事で説明しています。
口座開設手順も説明していますので、記事のとおりに進めれば簡単に開設できます。
LINE証券は「単元未満株のリアルタイム取引ができる」という点で、他の証券口座と差別化して利用する価値があります。手数料(スプレッド)が低いのもメリットです。
LINE証券のデメリットについてもこちらの記事にまとめています。大きなデメリットはありませんが、取扱い銘柄数などは知っておくとよいでしょう。